衛生管理者等対象研修
衛生管理者等対象研修
以下の参加申込フォームからお申し込みください。
申込日より3か月以内(開催月単位)に開催されるセミナーがお申込み可能となります。
(例:4月に申込み可能なセミナーは4月・5月・6月開催セミナーとなります)
参加要領については研修案内をご覧ください。
〇多くの方に参加していただけるよう、当日のキャンセルはご遠慮ください。 |
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研修・セミナー
<研修案内> -
WEB研修について
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研修のようす
(動画)
一般(衛生管理者・労務担当者・産業看護職等職種不問)研修会日程
時間にご注意ください。
研修種別 |
日付 時間 |
研修名 研修内容 |
講師 |
定員 |
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A3 |
WEB研修 |
5/9(木) 14:00~16:00 |
ストレスチェックを活かした職場環境改善 ストレスチェックの実施結果を職場環境改善につなげることは大切です。 |
小西 宏一(メンタルヘルス対策促進員 産業保健相談員) |
100名 |
A4 |
WEB研修 |
5/13(月) 14:00~16:00 |
外部EAPカウンセラーがお伝えする組織内でおこなう傾聴の工夫 会社や団体を訪問して面談をおこなう外部EAP(従業員支援プログラム)カウンセラー。その長年の経験から、組織内でおこなう傾聴について、その基本と共に相手の方がより心を開きやすい工夫についてお伝えいたします。また、会社ならびに職場といった組織内でおこなう場合に配慮すべき事柄についてもお話いたします。 |
伊藤 卓秋(カウンセリング担当相談員) |
100名 |
A5 |
WEB研修 |
6/5(水) 14:00~16:00 |
職場で問題となるメンタル疾患への対応について 対応が困難と言われるメンタル疾患(特に「新型うつ病」「パーソナリティ障害」)について職場で発生しがちな例を示しながらお話しします。 |
西田 友厚(産業医学担当相談員) |
100名 |
A6 |
WEB研修 |
6/6(木) 14:00~16:00 |
企業のストレスチェックと復職への対応 コロナ禍の状況を踏まえ、ストレスチェック制度、休職後のリワークプログラムについてお話します。 |
舟橋 利彦(産業医学担当相談員) |
100名 |
A7 |
WEB研修 |
6/24(月) 14:00~16:00 |
産業保健スタッフにおける安全配慮義務と守秘義務に関する知識と応用 産業保健スタッフには法律上、守秘義務が課されており、職務上知り得た健康情報の第三者への情報提供には十分慎重になる必要があります。 |
石川 浩二(産業医学担当相談員) |
100名 |
A8 |
WEB研修 |
7/2(火) 14:00~16:00 |
パワーハラスメントを考える パワーハラスメントの規制法が2020年6月(中小企業は2022年4月)から施工されました。つまり、法律によりパワーハラスメントの防止対策が義務付けられました。そこで、パワーハラスメントの定義やパワーハラスメント該当行為を概観するとともに、防止の在り方を考えてみます。 |
竹内 登規夫(カウンセリング担当相談員) |
100名 |
A9 |
WEB研修 |
7/11(木) 14:30~16:30 |
職場における生活習慣病対策~高血圧と脂質異常症を中心に~ 健康診断結果の対応として、高血圧や脂質異常症の対策を中心にガイドラインを踏まえて概説いたします。 |
河村 孝彦(産業医学担当相談員) |
100名 |
A10 |
WEB研修 |
7/23(火) 14:00~16:00 |
メンタル不調者の理解と対応(事例検討) 今回は、疑似事例を通じて、企業の健康保健・人事労務スタッフとして、どのように対応することが望ましいか、また、実際にどの程度対応することが可能か、を検討したいと思います。Webでのチャット機能を用いて、参加して下さる方のご意見も伺いながら、共に考えてみたいと思います。 |
古井 景(メンタルヘルス担当相談員) |
100名 |
A11 |
WEB研修 |
7/25(木) 14:00~16:00 |
振動障害防止のため実施する事及び化学防護手袋の管理について 現場の安全衛生管理であるべき姿となっていない事がみられる事例として、振動工具の管理と化学防護手袋の管理があります。今回はなぜ特別な管理が必要かその背景と管理すべきポイントについて考えていきます。 |
嶋田 靖文(労働衛生工学担当相談員) |
100名 |
A12 |
WEB研修 |
7/31(水) 14:00~16:00 |
若年性認知症の従業員とともに働くために~サポートの概要と留意点~ 65歳未満で発症する「若年性認知症」をご存じですか?働き盛りで発症する認知症。従業員が認知症になった場合には、どのような支援体制をとればよいのか。使える制度や就労支援機などについて、事例を用いて説明いたします。 |
山口喜樹(名古屋市認知症相談支援センター所長)・石黒瑞穂(若年性認知症支援コーディネーター) |
100名 |